原子力発電所（以下、原発）立地県であるA県保健師の放射線に関する知識や研修への参加などの実態を明らかにするために、郵送法による質問紙調査をA県内の保健師全員（462名）を対象に実施した。保健師が勤務する場所（保健所・市町村・保健センター、あるいは緊急時防護措置を準備する区域、以下、UPZ：Urgent Protective action planning Zone内・外）による違いに着目して検討した。その結果、質問票の回収数は222名、回収率は48.1%であった。保健師の勤務場所、UPZ内・外によって、放射線に関する知識や知識・研修などの必要度に対する認識に差が認められた。中でも、UPZ内の保健師は、放射線教育や原子力防災訓練の機会が多く、知識得点、教育の必要度に対する認識が高かった。原発立地県の1県のみからの結果ではあるが、放射線教育の必要性を感じている保健師が多く、さらに日常の保健師業務においても必要性を感じていた。UPZ内・外にかかわらず日常・非日常業務に活かせる放射線教育が必要である。