本研究は、放射線業務従事者教育の実態調査を通して教育に関わる課題を明らかにし、課題解決につなげる方略を見いだすことを目的とする。200床以上で精神科診療のみの病院を除外した全国1,883の病院に対し、放射線業務従事者教育に関する実施上の課題、工夫、課題解決に向けての提案等に関する意見を自由記述で求め、KJ法を用いて分析した。抽出された現状と課題等は、【教育の重要性の認識】、【教育担当者としての強い役割意識】、【教育に関する熱意】、【施設管理者を含め職員全体の防護・安全教育への関心が低い】、【施設職員の受講率が低い】、【施設職員の非協力的な態度】、【多職種の放射線基礎教育内容の差が理解度の差となっている】、【教育担当者の役割拡大】、【組織の協力】、【関連団体の後押し】の10個のシンボルマークで説明された。孤軍奮闘する担当者の活動の現状は障壁に阻まれているが、【教育担当者の役割拡大】、【組織の協力】、【関連団体の後押し】を推進力とすることで事態の好転につながると考えられた。